同社はこのほどD１グランプリに参加しているチーム「GOOD YEAR Racing ORIGIN Labo.」へのツール提供によるサポートを始める。同社の各種ツールを活用して、タイヤ交換や各種メンテナンスを効率よく確実に行う。
（５月１８日 日刊自動車新聞）
同社はこのほど、販売しているｽｷｬﾝﾂｰﾙ（外部故障診断機）2機種のｱｯﾌﾟﾃﾞｰﾄを行い、汎用機として初めて小型ﾄﾗｯｸのｴｰﾐﾝｸﾞ（機能調整）作業に対応させた。今後、乗用車の対応を完了させるとともに、ﾄﾗｯｸの対応車種拡大を急ぐ方針。
（５月２２日 日刊自動車新聞）
同社は、使いやすくコンパクトに設計した同社オリジナルの「アタッチメント用運搬台車」を発売した。取り出しやすく、収納しやすいよう、収納部に傾斜をつけたことが特徴。キャスター付きで簡単に運搬できる。
（５月２５日 日刊自動車新聞）
同社は､主力製品の一つである全自動ﾄﾙｸﾚﾝﾁ｢DAP2―R｣ｼﾘｰｽﾞを刷新した｡ﾄﾙｸｾﾝｻｰを内蔵し､締め付ける力であるﾄﾙｸ値の設定が手元でできるようになった｡より簡単に締め付けﾄﾙｸﾃﾞｰﾀを管理できる｡
(５月３０日 日刊工業新聞 )
同社は､主力製品の一つである半自動ﾄﾙｸﾚﾝﾁ22製品を刷新し､市場投入した｡締め付け時の振動を抑える｢防振ｿｹｯﾄ｣を取り付けられる仕様にして､作業性を高めた｡価格は8万6900円から｡
(６月５日 日刊工業新聞 )
同社は､逆走などを警告する機能を搭載したﾄﾞﾗｲﾌﾞﾚｺｰﾀﾞｰ｢CSD―750FHG｣を発売した｡逆走注意ｴﾘｱや事故多発地点､学校区域などに近づくと事前に警告を出す｡ｽﾏｰﾄﾌｫﾝｱﾌﾟﾘでﾃﾞｰﾀ更新も可能だ｡
(５月１０日 日刊自動車新聞 )
ﾃﾞﾝｿｰは､ﾄﾗｯｸやﾊﾞｽなど大型商用車に後付けで装着できる｢ﾄﾞﾗｲﾊﾞｰｽﾃｰﾀｽﾓﾆﾀｰ｣を発売した｡これは運転手の居眠りや脇見を防止するためのもので､ｶﾒﾗで顔の画像を分析し､危ない予兆があると音声で警報｡
(５月１６日 Response )
同社は、VRスプレー塗装シミュレーターの取り扱いを開始。車体整備業界や製造業の実習用途の他、メーカーやディーラー、専門学校や整備団体などの教材用として売り込む。ヘッドセットやゴーグル、デスクトップPCをパッケージ化した。
（５月２２日 日刊自動車新聞）
同社は､最大12時間の駐車記録にも対応した新製品を発売｡動体検知など三つの駐車録画機能を搭載｡人や車などの動きを検知して記録を開始するため､映像の確認がしやすい｡
(５月２３日 日刊自動車新聞 )
同社は、補修用水性ベース塗料「レタンWBエコ EV」に調色しやすいメタリック原色を追加するとともに、洗浄剤も改良して発売。調色性の向上を図るため「109メタリック粗目」と「848スーパーファインメタリック」の２原色を追加。
（５月２５日 日刊自動車新聞）
業界初のAI搭載のﾊﾞｯｸ･ﾌﾛﾝﾄｶﾒﾗﾕﾆｯﾄ｢ACUC―0001｣を名古屋のﾍﾞﾝﾁｬｰ企業､ｱｽﾞﾐｰが発売｡ﾃﾞｨｰﾌﾟﾗｰﾆﾝｸﾞを応用しており､接近する人や自転車､自動車などを判別し､衝突の危険がある時だけ音や表示で警告｡
(５月２５日 日刊自動車新聞 )
同社の18年3月期連結決算は､当期純利益が2兆4939億円となり日本企業では過去最高になった｡米国の法人減税や円安に加えて原価改善など“真水の実力”も着実に高めたことが大きい｡
( ５月１０日 日刊工業新聞 )
同社は､主力の古河工場で生産ﾗｲﾝのIoT化を進める｡ﾄﾗｯｸのﾌﾞﾚｰｷやｽﾃｱﾘﾝｸﾞ系部品をﾌﾚｰﾑに取り付けるﾎﾞﾙﾄなどの重要締め付け工程から着手し同工程でのIoT化率を20年度をめどに100%に引き上げ｡
(５月１０日 日刊工業新聞 )
乗用車7社の18年3月期連結決算によると全社が世界販売を伸ばした｡為替の円安の追い風も受けた｡一方､19年3月期は世界販売は伸びるものの､為替の円高や原材料費高が逆風になる｡
(５月１５日 日刊工業新聞 )
同社は18年度内に､小型ﾄﾗｯｸに搭載するｴﾝｼﾞﾝの外観検査工程に協働ﾛﾎﾞｯﾄを導入する｡画像診断機能があるﾛﾎﾞｯﾄと検査員が協働して検査することで､現在3分程度かかっている検査時間を50%程度削減。
(５月１７日 日刊工業新聞 )
同社のｶｲｴﾝなどｽﾎﾟｰﾂ用多目的車の一部に不正な排ｶﾞｽ制御ｿﾌﾄｳｴｱが搭載されていたとして､独運輸当局は､新たに約6万台のﾘｺｰﾙを命じた｡同社は昨年にも､同様の不正で約2万1500台のリコールを命じられている。
(５月２０日 日刊工業新聞 )
23年をめどに後続車両が自動追従する有人隊列走行を実用化し､25年以降には自動運転による後続無人隊列走行を実現する｡22年にはｼｽﾃﾑが運転責任を負うﾚﾍﾞﾙ3の自動運転車両を開発する。
(５月２２日 日刊工業新聞 )
ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙで加速する車両の電動化に対応し、部品ﾒｰｶｰが電気自動車(EV)やﾊｲﾌﾞﾘｯﾄ車(HV)など電動車両向け部品事業を強化している。部品各社は電動ｼﾌﾄにいち早く対応するための研究開発や設備投資を増やすことで生き残りを図る。
（５月１２日 日刊自動車新聞）
日本の自動車ﾒｰｶｰと大手のﾄﾗﾝｽﾐｯｼｮﾝﾒｰｶｰ計11社が動力伝達ｼｽﾃﾑの基礎研究を共同で行う｢自動車用動力伝達技術研究組合｣(TRAMI)が5月15日､都内で記者会見を開き､研究の狙いなどを明らかにした｡
(５月１５日 Response )
ﾄﾖﾀや大学などの研究ｸﾞﾙｰﾌﾟは､国のﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄで研究開発を進める自動車ｴﾝｼﾞﾝの熱効率が､17年度で47%以上を達成｡燃料の高効率の燃焼技術や部品の摩擦低減などによる。18年度中に熱効率50%を達成｡
(５月１５日 日刊工業新聞 )
同社は､AIを搭載して人や車両の接近を運転手に知らせる車載ｶﾒﾗを開発し､発売｡AIﾁｯﾌﾟを内蔵する後付け型の車載ｶﾒﾗは業界初｡ﾃﾞｨｰﾌﾟﾗｰﾆﾝｸﾞ技術を生かし､事故につながる危険な動きのみを検知する｡
(５月１６日 日刊工業新聞 )
ｶﾅｯｸ企画は､ﾄﾖﾀ『ｱﾙﾌｧｰﾄﾞ/ｳﾞｪﾙﾌｧｲｱ』用ｻﾃﾗｲﾄﾋﾞｭｰｶﾒﾗを発売｡ﾒｰｶｰｵﾌﾟｼｮﾝでの追加のみだった､ｸﾙﾏの全周囲を俯瞰映像で確認できる全方位駐車ｱｼｽﾄ機能を､市販ｶｰﾅﾋﾞに後付け可能としたｻﾃﾗｲﾄﾋﾞｭｰｶﾒﾗ｡
(５月１７日 GAZOO.COM )
ﾌﾞﾘﾁﾞｽﾄﾝは､ｺﾞﾑと樹脂を分子ﾚﾍﾞﾙで結び付けた世界初のﾎﾟﾘﾏｰ｢HSR｣の開発に成功｡ﾌﾞﾀｼﾞｴﾝやｲｿﾌﾟﾚﾝなどの合成ｺﾞﾑ成分とｴﾁﾚﾝなどの樹脂成分を同社独自の改良型Gd触媒を用いて分子ﾚﾍﾞﾙで結びつけた。
(５月１８日 Response )
同社は自動車のかじ取り装置を補助し､走行の無駄を抑えて燃費を改善する軸受を開発｡自動運転車の回避動作にも適用が期待｡車速やﾊﾝﾄﾞﾙ角度から走行状態を計算し､車輪を素早く最適な角度に動かす｡
(５月２１日 日刊工業新聞 )
同社は手動変速機を搭載した自動車のｸﾗｯﾁを､人が操作せず電動で自動制御するｼｽﾃﾑ｢ﾄﾙｸｾﾝｻ付き電動ｸﾗｯﾁﾚﾘｰｽﾞｱｸﾁｭｴｰﾀ｣を開発した｡変速機の軸にﾄﾙｸｾﾝｻｰを搭載し､応答性の高いｸﾗｯﾁ制御を実現した｡
( ５月３１日 日刊工業新聞 )
同社は､ﾀｲﾔの走行中の空力特性を高精度にｼﾐｭﾚｰｼｮﾝする｢ﾓﾋﾞﾘﾃｨ･ｴｱﾛﾀﾞｲﾅﾐｸｽ技術｣を開発したと発表した｡ﾀｲﾔ表面のﾄﾚｯﾄﾞﾊﾟﾀｰﾝと呼ばれる凹凸や､ﾀｲﾔへの荷重､走行速度などの条件を設定｡
(５月３１日 日刊工業新聞 )
ｴﾊﾞｽﾍﾟﾋｬｰ･ﾐｸﾆ･ｸﾗｲﾒｯﾄ･ｺﾝﾄﾛｰﾙ･ｼｽﾃﾑｽﾞは､ｴﾝｼﾞﾝをかけずに使えるｸｰﾗｰ｢ｸｰﾙﾄﾛﾆｯｸ｣をこのほど発売した｡ｱｲﾄﾞﾘﾝｸﾞｽﾄｯﾌﾟ時に車載ﾊﾞｯﾃﾘｰで冷房でき､騒音や振動を出さずに燃料費も削減できる｡
(６月５日 日刊自動車新聞 )
世界各地で建設機械の需要が拡大し､建機4社の業績が伸長している｡ｺﾏﾂと日立建機､住友重機械工業の18年3月期売上高が過去最高｡建機市場がﾘｰﾏﾝ･ｼｮｯｸ前の07年以来､10年ぶりの活況を呈している。
(５月１０日 日刊工業新聞 )
同社は小型建設機械をﾃｺに､世界的な農業地帯である米国の中西部市場を開拓する｡農作業に使える自走式小型建機の供給量を19年12月期に17年同期比で約2･5倍に増やす｡
(５月２３日 日刊工業新聞 )
同社は、新型オールテレーンクレーン2機種「ATF-220N-5.1」「ATF-200N-5.1」を発売。欧州排ガス規制「ユーロモト４」対応エンジン搭載。ジブ仕様を追加したほか、公道走行のための分解搬送性を見直した。
（５月２６日 日刊自動車新聞）
同社は、電動フォークリフト「ジェネビー」シリーズで、稼働時間を従来比約7割延長した積載量3tモデルと同3.5tモデルを発売する。同3t系は電力消費量が多く、稼働時間を確保しにくかったが、鉛蓄電池の大容量化で長時間稼働を可能に。
（５月２８日 日刊工業新聞）
同社は、ホイールローダー2機種を発売する。特定特殊自動車排出ガス規制法2014年基準に対応するエンジンを搭載し、動力性と作業効率を高めた。道路工事や除雪、廃棄物処理など、さまざまな現場での利用を見込む。
（５月３１日 日刊工業新聞）
同社は、1台で土砂の運搬・排出と小型建設機械の運搬・積み込み可能なトラック荷台「スライドダンプ」を発売。荷台を傾斜して後方に土砂を排出するダンプ機構と、荷台を後方にずらして建機を積み下ろしするスライド機構の両方を備えた。（６月１日 日刊工業新聞）
同省は、18年3月末時点の認証・指定工場数と新規・廃止状況をまとめた。認証工場は前月比11件減の9万2053工場。指定工場数は11件増の3万103工場となり、2カ月連続で増加した。専門認証工場数も12件増の7162工場となった。
（５月１１日 日刊自動車新聞）
調査会社IDTechExによると電気自動車に代表される電動車の市場拡大とともに26年にはｶﾞｿﾘﾝ車をはじめとする内燃機関自動車の世界販売がﾋﾟｰｸを迎え､31年には自動車販売そのものがﾋﾟｰｸに達する｡
(５月２１日 日刊工業新聞 )
同会は、毎月まとめている生産実績の公表を、4月分からこれまでより1ヵ月遅らせて2ヵ月後にする。三菱ふそうﾄﾗｯｸ・ﾊﾞｽが自工会へのﾃﾞｰﾀ開示を取り止めたため、経産省の生産動態統計と整合性をとった後、正確なﾃﾞｰﾀを掲載する。
(6月1日 日刊自動車新聞）
同省は、大型車両の整備にｽﾍﾟｱﾀｲﾔの点検を義務付ける。5月にも改正省令や告示を公布し、10月に施行する予定だ。また、運送事業者に対し、社内の整備管理者に定期研修を受講させることも義務とする。
（５月１２日 日刊自動車新聞）
自動車整備の難易度が上がる中、新車ﾃﾞｨｰﾗｰ系と一般整備工場とで機器や人材、情報面などの格差が依然として大きいことが同連の調査でわかった。こうした格差をどう縮めていくかが引き続き課題となりそうだ。
（５月１５日 日刊自動車新聞）
来年に予定する消費税10％への引き上げ時に、現行法で禁じている消費税還元をうたう値引きｾｰﾙを容認する方向で調整する。また、小売業者には税込みの総額表示を推奨する方針。自動車税制改正で購入者の負担を減らす新たな処置も検討する。（５月１６日 日刊自動車新聞）
同連は、17年度の研修状況をまとめた。ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ・ｼｽﾃﾑ診断認定店数は前年度比621店増の7954店となり、今年度中の8千店越えが確実になった。また、16年度から始まった「ｽﾃｯﾌﾟｱｯﾌﾟ研修」は全国で162回開き、2089人が受講した。
（５月１８日 日刊自動車新聞）
ﾄﾞｲﾂ連邦行政裁判所は18日､大気汚染物質を欧州連合(EU)の環境規制に沿った水準に抑えるための国内の都市によるﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車乗り入れ禁止措置について､即日発効を認める判断を出した｡
(５月２０日 日刊工業新聞 )
同社は、このほど販売しているスキャンツール2機種のアップデートを行い、汎用機として初めて小型トラックのエーミング作業に対応させた。同社が販売している「TPM2000」「TPM-R」で、ソフトウエアのアップデートができる。
（５月２２日 日刊自動車新聞）
同社は､新事業となる高耐熱ﾘﾁｳﾑｲｵﾝｷｬﾊﾟｼﾀｰの量産計画を固めた｡19年春の量産開始に向け､LICの新工場棟を建設｡秋から年産能力50万ｾﾙ規模で本格量産を始める｡投資額は少なくとも数十億円｡
( ５月２３日 日刊工業新聞 )
同省は、地方版図柄ﾅﾝﾊﾞｰﾌﾟﾚｰﾄを公表した。富士山ﾅﾝﾊﾞｰは「富士山」、福井ﾅﾝﾊﾞｰは「恐竜」、福山ﾅﾝﾊﾞｰは「広島東洋ｶｰﾌﾟ」など、各地域の特色に沿った図柄をあしらった。全国41地域で今年10月から交付を開始する。
（５月２３日 日刊自動車新聞）
大和自動車交通は､東京都江東区で自動運転車を使った移動ｻｰﾋﾞｽの公道実験を始めたと発表｡自動運転技術｢ﾚﾍﾞﾙ2｣に相当する自動運転車が指定のﾙｰﾄを走行する｡安全性やﾄﾞﾗｲﾊﾞｰに与える影響などを検証。
(５月２３日 日刊工業新聞 )
企業のJIS（日本工業規格）表示違反に対する罰則強化を盛り込んだ工業標準化法などの改正法が23日の参院本会議で可決、成立した。産業標準化法に改称し、違反企業への罰金の上限を、従来の100万円から1億円に引き上げることが柱だ。
（５月２５日 日刊自動車新聞）
同社は年内に無人で自動走行するﾛﾎﾞｯﾄﾀｸｼｰの試験車両を日本の拠点に導入する｡独にある試験車両と同じﾓﾃﾞﾙを日本向けの仕様に調整し､自社のﾃｽﾄｺｰｽで試験走行を始める計画だ｡
(５月２８日 日刊工業新聞 )
自動車技術総合機構関東検査部の栃木事務所と佐野事務所は、すれ違い用前照灯（ﾛｰﾋﾞｰﾑ）の車検時の計測方法が6月1日から変更されるのを前に、県内の自動車ﾃﾞｨｰﾗｰの担当者や整備事業者らを対象にした勉強会を実施した。
（５月２８日 日刊自動車新聞）
同省は、自動運転技術の完成度を高める地図や走行ﾃﾞｰﾀの収集に乗り出す。高速道路の分合流や急ｶｰﾌﾞなどを上空から撮影したり、正確な走行軌跡や挙動ﾃﾞｰﾀを新たに集め、ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝできるような形に加工して自動車ﾒｰｶｰなどへ提供する。
（５月３１日 日刊自動車新聞）
委 員 長 滝本愼也 （有）滝本計器製作所
委 員 新保算章 旭 産 業（株）
委 員 大橋 勉 三栄工業（株）
委 員 簡 恭 (株）東日製作所
