同社は､ｽﾊﾟｰｸﾌﾟﾗｸﾞﾚﾝﾁｾｯﾄ4ｱｲﾃﾑを発売｡ﾌﾟﾗｸﾞの点検､清掃､交換の頻度が高まるとともにｴﾝｼﾞﾝの小型化など作業環境の狭小化に対応し､必要な工具を専用ｹｰｽで一括管理｡作業時間の短縮にもつながる｡
( ３月９日 日刊自動車新聞 )
同社は、ﾏｸﾞﾈｯﾄﾘﾝｸﾞｿｹｯﾄﾚﾝﾁを発売した。四輪車のﾌﾛﾝﾄﾌﾞﾚｰｷﾏｽﾀｰｼﾘﾝﾀﾞｰを脱着する際、ﾌﾗﾝｼﾞﾅｯﾄとｽﾌﾟﾘﾝｸﾞﾜｯｼｬｰの脱落をﾏｸﾞﾈｯﾄで吸着して防ぐﾂｰﾙ。12ﾐﾘﾒｰﾄﾙの「KLK-2-MGRS12」と、10ﾐﾘﾒｰﾄﾙの「KLK-2-MGRS10」を用意した。
（３月１３日 日刊自動車新聞）
同社は､ﾄﾙｸﾚﾝﾁの校正や修理､単能形ﾄﾙｸﾚﾝﾁの締め付ける力の設定などに使うﾃﾞｼﾞﾀﾙﾄﾙｸﾚﾝﾁﾃｽﾀｰ｢DOTE4｣ｼﾘｰｽﾞの6機種を開発､発売した｡測定した数値の合否を色の変化で表示し､一目で判断できる｡
( ３月１５日 日刊工業新聞 )
同社は､二重六角形状のﾊﾌﾞﾅｯﾄ･ﾊﾌﾞﾎﾞﾙﾄ､E型ﾄﾙｸｽ形状のﾊﾌﾞﾎﾞﾙﾄにも対応した｢12･7sq･ｲﾝﾊﾟｸﾄﾚﾝﾁ用ﾊﾌﾞｿｹｯﾄｾｯﾄ｣と｢12･7sq･ｲﾝﾊﾟｸﾄﾚﾝﾁ用ﾊﾌﾞﾎﾞﾙﾄｿｹｯﾄ｣｢12･7sq･ｲﾝﾊﾟｸﾄﾚﾝﾁ用ﾊﾌﾞﾅｯﾄｿｹｯﾄ｣を発売した｡
(３月１６日 日刊自動車新聞 )
同社はｴｱﾗﾁｪｯﾄ･ｲﾝﾊﾟｸﾄﾀｲﾌﾟとｲﾝﾊﾟｸﾄﾚﾝﾁｲﾝﾊﾟｸﾄﾚﾝﾁ<軽量ﾀｲﾌﾟ>を発売｡ｺﾝﾊﾟｸﾄﾎﾞﾃﾞｨｰにﾂｲﾝﾊﾝﾏｰを搭載している｡同ｻｲｽﾞのｴｱﾗﾁｪｯﾄに比べて1･5~2倍のﾊﾟﾜｰを持つﾊｲﾊﾟﾜｰ仕様のｴｱﾗﾁｪｯﾄ｡
( ３月２０日 日刊自動車新聞 )
同社では、多様化するﾆｰｽﾞに対応するため、高度な整備への対応性や国内で求められる対応車種や機能、使い勝手を考慮してｽｷｬﾝﾂｰﾙを独自に商品化した。国産小型・大型車,輸入車21ﾒｰｶｰに対応しており、様々なｱｸﾃｨﾌﾞﾃｽﾄが可能になっている。
（３月２２日 日刊自動車新聞）
同社の「DOTE4」ｼﾘｰｽﾞはﾄﾙｸﾚﾝﾁの校正や修理、単能型ﾄﾙｸﾚﾝﾁのﾄﾙｸ設定などに用いる新型ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾄﾙｸﾚﾝﾁﾃｽﾀｰを17年に発売した。合否判定機能を搭載し、ﾄﾙｸﾚﾝﾁの校正作業の効率化が図れる。ﾄﾙｸ測定分解能が2倍以上向上し、精度を高めた。
（３月２２日 日刊自動車新聞）
同社は、門型洗車機「ｴﾐﾈﾝﾄｼﾘｰｽﾞ」の中位ﾓﾃﾞﾙに位置付ける2種類の新商品「ｴﾐﾈﾝﾄﾃﾞﾙﾀ」(RO-17D)と「ｴﾐﾈﾝﾄﾚﾎﾞﾘｭｰｼｮﾝ」(RO-18R)を発売した。洗い、乾燥、安全など多様なﾆｰｽﾞに応える新機能を搭載したのが特徴だ。
（３月２２日 日刊自動車新聞）
同社は､ﾀｲﾔﾘﾌﾀｰ｢HWQ―200｣を今夏に発売する｡最大50ｷﾛｸﾞﾗﾑまで持ち上げることが可能で､昇降停止時のぶれを抑えたのが特徴｡ﾊﾞｯﾃﾘｰ充電式で､稼働時間は1時間の充電で400分以上を実現している｡
( ３月２７日 日刊自動車新聞 )
同社は、「OK ｸﾘﾏ UNICA DUAL TOUCH」を今春発売する。次世代ｶﾞｽとして今後国内で導入が進むﾌﾛﾝｶﾞｽR-1234yfと現行のR-134aを兼用できる。ｺﾝﾌﾟﾚｯｻｰｵｲﾙの使い分けも可能。操作画面はﾀｯﾁﾊﾟﾈﾙを採用し操作性を高めた。
（３月２７日 日刊自動車新聞）
同社は､水を使わないﾏｯﾄｸﾘｰﾅｰ｢ﾄﾞﾗｲﾏｯﾄｸﾘｰﾅｰ Mat―Ray｣を発売｡業界で初めてﾏｯﾄに紫外線殺菌灯を照射し､殺菌効果を得られるようにした｡労働環境の改善や､顧客満足度の向上などに寄与する｡
( ３月３０日 日刊自動車新聞 )
同社は、アフターマーケットへの進出を本格化する。防錆製と車体保護機能を兼ね備えたトラック向けの床裏用防錆材の提案しており、初出展した「第16回国際オートアフターマーケットEXPO2018」を皮切りに、商品PRを強化していく。
（３月２７日 日刊自動車新聞）
同社は､1液UV硬化型ﾌﾟﾗｲﾏｰｻﾌｪｰｻｰ｢ｵｰﾄｻﾌｪｰｻｰUV｣とｺｰﾄﾞﾚｽﾀｲﾌﾟの紫外線照射装置｢ﾃｽﾗｷｭｱUVﾗｲﾄR100｣を発売｡小､中面積のﾀﾞﾒｰｼﾞに対応｡車体整備事業者の作業ｽﾋﾟｰﾄﾞ向上や効率改善､省ｴﾈﾙｷﾞｰ化に貢献｡
( ４月３日 日刊自動車新聞 )
夜間に車で走行中､周辺の状況を高精細(HD)画像で前方の路面に投射してﾄﾞﾗｲﾊﾞｰに知らせる｡このﾍｯﾄﾞﾗｲﾄは､高級車｢ﾒﾙｾﾃﾞｽ･ﾍﾞﾝﾂ･ﾏｲﾊﾞｯﾊSｸﾗｽ｣の一部車両に搭載され､18年前半に出荷開始の予定｡
( ３月７日 日刊工業新聞 )
同社は､主力拠点の川崎工場でｽﾏｰﾄﾌｧｸﾄﾘｰ化を推進する｡AI技術を導入し､生産設備の稼働状況を解析することで機器の予防保全につなげる｡18年内にも設備保全を担当する部門で導入し､効果を測定する。
(３月１２日 日刊工業新聞 )
同社は世界で初めて実用化に成功した可変圧縮比ｴﾝｼﾞﾝの製品群を拡充｡2000cc以外のﾀｲﾌﾟへの対応に加え､HVｼｽﾃﾑの発電用ｴﾝｼﾞﾝへの転用を見込む｡熱効率を現在の40%から25年をめどに50%に高める｡
( ３月１４日 日刊工業新聞 )
同社は､米国ﾐｼｶﾞﾝ州の2工場に総額1億ﾄﾞﾙを投資し､19年から自動運転車の生産を開始する｡生産する自動運転車が､『ｸﾙｰｽﾞAV』｡同車は､量産化に向けて準備が整った初めての自動運転車｡
(３月１６日 Response )
米道路交通安全局は､韓国の現代自動車および起亜自動車の車両の正面衝突事故でｴｱﾊﾞｯｸﾞが作動せず4人が死亡､6人が負傷した報告について調査している｡両社が製造した車両最大42万5000台が影響。
(３月１９日 日刊工業新聞 )
いすゞと日野は､ﾄﾗｯｸ･ﾊﾞｽの自動運転の実用化に向けた四つの基礎技術を確立したと発表｡この技術は両社が共同開発を進めているﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞ連節ﾊﾞｽなど､18年度以降に発売される製品に順次搭載を予定｡
( ３月２０日 日刊工業新聞 )
現実世界の現象を表した数理ﾓﾃﾞﾙを用い､ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰでｼﾐｭﾚｰｼｮﾝを繰り返して製品を開発する｢ﾓﾃﾞﾙﾍﾞｰｽ開発(MBD)｣｡ﾏﾂﾀﾞは､自動車の開発を全面的にMBDで行えるような改革を進めている｡
( ３月２０日 日刊工業新聞 )
ﾄﾞｲﾂ検察当局は､BMWの一部ﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車についての排ｶﾞｽ不正の疑いで､ﾐｭﾝﾍﾝの本社など関係先を家宅捜索した｡排ｶﾞｽ不正問題では､VWやｱｳﾃﾞｨ､ﾀﾞｲﾑﾗｰが捜索を受けたが､BMWが対象となったのは初めて｡
(３月２２日 日刊工業新聞 )
ﾄﾖﾀなどは7月から､系列部品ﾒｰｶｰ向け受発注用共通電子ﾃﾞｰﾀ交換ｼｽﾃﾑをｲﾝﾀｰﾈｯﾄで利用できるようにする｡現在は専用網でしか利用できないが､ｺｽﾄやｲﾝﾌﾗ整備の負担を抑えて小規模企業へも導入を促す｡
(３月２７日 日刊工業新聞 )
同社は､燃料電池ﾊﾞｽ｢SORA｣の型式認証をFCﾊﾞｽとして国内で初めて取得し､3月7日より販売を開始｡今後､20年の東京ｵﾘﾝﾋﾟｯｸ･ﾊﾟﾗﾘﾝﾋﾟｯｸに向けて､東京を中心に100台以上のFCﾊﾞｽ導入が予定｡
( ３月２８日 GAZOO.COM )
同社は､ｶﾘﾌｫﾙﾆｱ州で3月に死亡事故を起こした同社の乗用車が､速度や車間距離を自動的に調整する運転支援機能｢ｵｰﾄﾊﾟｲﾛｯﾄ｣を使用していたと発表した｡米運輸当局も原因を調べている｡
( ３月３１日 日刊工業新聞 )
同社は､17年度のｲﾝﾄﾞ新車販売の結果を公表した｡輸出を含めた総販売台数は､過去最高の177万9574台｡前年比は13.4%増と､4年連続で前年実績を上回った。国内が165万3500台。前年比は14.5％増。
(４月３日 Response )
同社は、業界初となる自動車補修用の労働安全衛生法や有機溶剤中毒予防規則に該当しない水性システム「オール水性 有機則フリーシステム」を開発。水性ベースコートやクリアー、プラサフをラインアップする。
（３月１３日 日刊自動車新聞）
同社は25年をめどに自動車用の動力系ﾜｲﾔﾊｰﾈｽをすべてｱﾙﾐﾆｳﾑ製に置き換える｡ｴﾝｼﾞﾝ回りでの使用に必要な技術開発を完了し､車用ﾊｰﾈｽ全体の6割を占める動力系のすべてに提案を始める｡
( ３月１３日 日刊工業新聞 )
同社は、「第16回国際オートアフターマーケットEXPO2018」で、5月に発売予定のクロマックスブランドとスタンドックスブランドからワイプやクリアーなどをシステム化した製品と、今後発売を予定するヘッドランプリペアを初披露した。
（３月１６日 日刊自動車新聞）
同社は､ｴﾘｰﾊﾟﾜｰ､宇部興産と共同で､自動車始動用の12ﾎﾞﾙﾄﾘﾁｳﾑｲｵﾝ電池を開発する｡現在､一般に使われている鉛電池の代替用として､21年までの実用化を目指す｡ｴﾘｰﾊﾟﾜｰは､基本設計と開発を担当｡
( ３月１６日 日刊工業新聞 )
同社はｵﾌｨｽ以外での業務を可能とする｢ﾃﾚﾜｰｸ制度｣を導入する｡対象は国内の本社､販売､研究開発部門に属する約5500人｡多様な働き方を推進し､業務の効率化や生産性を高めるのが狙い｡
(３月２９日 日刊工業新聞 )
同社の使用済みﾘﾁｳﾑｲｵﾝ電池の“再生”に本腰を入れ始めた｡同社のEV｢ﾘｰﾌ｣の使用済み電池を再製品化し､5月上旬にも交換用電池として販売する｡日産が初代ﾘｰﾌを発売したのが10年12月｡
( ３月２９日 日刊工業新聞 )
建設機械大手2社が鉱山機械事業を拡大する｡日立建機は数ｶ月以内に､燃料消費の抑制が可能なﾄﾛﾘｰ式に対応する電動ﾀﾞﾝﾌﾟﾄﾗｯｸの品ぞろえを整える｡ｺﾏﾂはｶﾅﾀﾞの顧客に電動式ﾀﾞﾝﾌﾟﾄﾗｯｸを提供している。
(３月１４日 日刊工業新聞 )
同社は､建設機械の稼働状況を監視するｻｰﾋﾞｽを､ｽﾏﾎ向けに拡充すると発表｡建機の異常を通知するｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝと､写真付きの点検結果を確認できるｱﾌﾟﾘを提供する｡建設現場での建機の安定稼働につながる｡
( ３月１６日 日刊工業新聞 )
同社は、付加価値を加えた戦略商品を投入する差別化戦略に乗り出している。基本性能は成熟し、ライバル製品と差別化するのは難しくなっている。ユーザー目線に立って操作性や安全性を高めた商品を投入することでシェアと収益を確保していく。
（３月１９日 日刊自動車新聞）
同社は四つのｸﾛｰﾗｰで走行する双腕型建設機械のｺﾝｾﾌﾟﾄ機を開発した｡各ｸﾛｰﾗｰが独立して可動するため､傾斜地や不整地でも安定して作業できるのが特徴｡建機の将来像を示す機種として展示会に出展する。
( ３月２８日 日刊工業新聞 )
2月の建設機械出荷金額統計は､前年同月比6･2%増の2180億円と16ｶ月連続で前年実績を上回った｡輸出が同14･8%増の1436億円と16ｶ月連続で増えた｡欧州が12ｶ月連続､ｵｾｱﾆｱは8ｶ月連続伸びた｡
( ３月３０日 日刊工業新聞 )
同社は油圧式ｼｮﾍﾞﾙなどの建設機械の生産を増強する｡20年度に17年度比約30%増の3万4000台を目指す｡北米の住宅建設需要の堅調な動きや､中国の都市部でのｲﾝﾌﾗ開発などが活発化している。
( ４月４日 日刊工業新聞 )
同社は､新型大型ﾄﾗｯｸのﾄﾗｸﾀｰﾀｲﾌﾟを発売したと発表｡21年ぶりの全面改良で､ﾄﾞﾗｲﾊﾞｰ環境や燃費性能安全性を向上｡ｷｬﾌﾞの空間も最適化｡ｽｶﾆｱの全国のﾃﾞｨｰﾗｰを通じて発売する｡
( ４月４日 日刊工業新聞 )
同工業会は、18年度の国内新車需要が17年度実績見込みを0.3%下回る517万5100台になるとの見通しを発表した。登録車は前年並みを見込むが、軽自動車は新型車効果の一巡や商用車の伸び悩みで若干の減少を予想する。
（３月１６日 日刊自動車新聞）
17年度の新車販売統計によると､総台数は前年度比2.3%増の519万7107台と2年連続でﾌﾟﾗｽとなった｡500万台乗せも2年連続｡登録車は0.6％減の333万8234台で小幅ながら3年ぶりのﾏｲﾅｽとなった｡
( ４月２日 Response )
同省は18年2月末時点の認証・指定工場数および新規・廃止状況をまとめた。認証工場は前年比10増の9万2064工場となった。指定工場数は24増の3万92工場となり、2カ月ぶりに増加した。専門認証工場数も15増の7150工場となった。
（４月３日 日刊自動車新聞）
ﾄﾞｲﾂの自動車業界は､低公害技術の導入を求める圧力が強まる中で､EVへの投資が世界最大となっている｡VW､ﾀﾞｲﾑﾗｰ､BMWが過去2年間で世界で発表したEV投資額は合計47億ﾕｰﾛ。
( ３月１４日 日刊工業新聞 )
同社は､三重県にFCV用の高圧水素ﾀﾝｸをつくる新工場を稼働すると発表｡既に建屋の建設を終えており､20年代初頭に稼働する｡投資額は約120億円｡市場拡大を見据えて水素ﾀﾝｸの開発を進めてきた。
( ３月１５日 日刊工業新聞 )
米ｳｰﾊﾞｰ･ﾃｸﾉﾛｼﾞｰｽﾞの自動運転車が18日にｱﾘｿﾞﾅ州ﾃﾝﾋﾟで女性1人をはねて死亡させた事故について､警察は被害者が車の前に突然飛び出したことがﾄﾞﾗｲﾌﾞﾚｺｰﾀﾞｰの映像で示されたことを明らかにした。
( ３月２１日 日刊工業新聞 )
同社は今夏にも柏崎事業所で女性従業員だけを配置したﾋﾟｽﾄﾝﾘﾝｸﾞ加工ﾗｲﾝを設ける｡女性の働きやすさに配慮する｡採用競争が激しくなっており、女性従業員が働きやすい環境を築くことで人材確保。
( ３月２６日 日刊工業新聞 )
同社は、加速度計などを製造・販売する米PCBピエゾトロニクスの低電圧駆動型加速度計として「603M113」と「607M83」を販売開始。両製品は、振動測定用の特殊な機器が不要で、低コストでの状態監視や予知保全のシステム構築が可能。
（３月２８日 日刊自動車新聞）
同省は、車載式故障診断装置(OBD)車検の対象装置案を示した。排ｶﾞｽ関係やABS、横滑り防止装置(ESC)、ﾌﾞﾚｰｷｱｼｽﾄｼｽﾃﾑなどのほか、国際基準が決まった自動操舵装置も対象とする。４月末に中間報告として正式決定する。
（３月２８日 日刊自動車新聞）
NVIDIAは､米国ｶﾘﾌｫﾙﾆｱ州において､仮想環境で自動運転車が安全に走行できるｼﾐｭﾚｰｼｮﾝｼｽﾃﾑ､｢DRIVE Constellation｣を発表した｡自動運転車のﾃｽﾄ用に開発され､ﾌｫﾄﾘｱﾙなｼﾐｭﾚｰｼｮﾝによるｸﾗｳﾄﾞﾍﾞｰｽのｼｽﾃﾑ｡
( ３月２８日 Response )
同市にある病院の構内でこのほど､自動運転の電動ﾊﾞｽ運行が始まった｡米国で自動運転車による死亡事故が起きたことなどを考慮して当面は技術者1人が乗車するが､来年にも完全無人での運行に移行｡
( ３月３１日 日刊工業新聞 )
同局は､ｵﾊﾞﾏ前政権が定めた燃費規制を見直すと発表｡その理由として､ｵﾊﾞﾏ前政権は政治的意図をもって中期評価ﾌﾟﾛｾｽを短縮し､現実と合わない基準についての前提を作り､基準を高く設定した､と指摘｡
(４月３日 Response )
委 員 長 滝本愼也 （有）滝本計器製作所
委 員 新保算章 旭 産 業（株）
委 員 大橋 勉 三栄工業（株）
委 員 簡 恭 (株）東日製作所
