同社は、ﾀｲﾔﾁｪﾝｼﾞｬｰ「ｳｲﾝｸﾞﾄﾙﾈｰﾄﾞ」を発売した。ｵｰﾄﾏﾁｯｸﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑを採用しており、ﾀｲﾔ幅を設定すればﾋﾞｰﾄﾞ落としからﾀｲﾔ外しまでを自動化できる。作業に合わせてﾚﾎﾞﾙﾊﾞｰﾂｰﾙが回転するため、最適なﾂｰﾙを自動選択できる。
（３月１日 日刊自動車新聞）
同社は、ｴｰﾐﾝｸﾞ（機能調整）作業の支援用品として、ﾎｲｰﾙｾﾝﾀｰﾂｰﾙｾｯﾄ「KNK-40-WCTS」とﾌﾚｰﾑｾﾝﾀﾘﾝｸﾞﾂｰﾙ「KNK-40-FCT」を出展する。位置出しの作業効率と作業品質を向上できるとして売り込む。「ｵｰﾄｻｰﾋﾞｽｼｮｰ2019」に出品予定。
（３月１日 日刊自動車新聞）
同社は、先進安全技術のｴｰﾐﾝｸﾞ（機能調整）をｻﾎﾟｰﾄする専用機器「ｴｰﾐﾝｸﾞｻﾎﾟｰﾄﾂｰﾙ」を発売した。車両中心線を割り出し、ﾀｰｹﾞｯﾄを適切な正対位置に配置できるもので、実作業前の準備段階で使用する。主要国産車はもとより輸入車にも対応する。
（３月５日 日刊自動車新聞）
同社は、「ﾍﾞﾙﾄﾃﾝｼｮﾅｰﾚﾝﾁ17×21ﾐﾘﾒｰﾄﾙ」を発売した。ｵｰﾄﾃﾝｼｮﾅｰ装備のﾄﾞﾗｲﾌﾞﾍﾞﾙﾄを交換する際、ﾃﾝｼｮﾅｰを解除するのに用いる。狭い隙間に対応できるよう、薄く長いﾚﾝﾁの開発にいたった。ﾛｱﾃﾝｼｮﾅｰを固定するﾋﾟﾝがｾｯﾄ内容に含まれる。
（３月8日 日刊自動車新聞）
同社は、パーキングセンサーをバンパーに取り付ける際に使う「パンチツールKJK-1-1」を発売した。通常のドリルを使うよりも仕上がりが良く、正確に穴を開けられるのが特徴だ。ホンダアクセスと共同特許出願中。
（３月8日 日刊自動車新聞）
同社は、持ち運びできる高圧洗浄機「HPW1513ES」を発売する。エンジン部をカバーで覆う構造にして従来品より防音性を持たせた。自社ブランド「メイホー」シリーズの製品で重量は52㎏。（消費税抜き）。
（３月１１日 日刊工業新聞）
同共販はこのほど、「第42回機械工具ﾌｪｱ」を岐阜産業会館で開催した。同ﾌｪｱは業務効率化や収益拡大につながる自動車機械工具や関連用品などを展示販売し、整備事業者などに情報提供することを目的としている。
（３月１2日 日刊自動車新聞）
ｶﾚﾝﾄ自動車は､ﾒｶﾆｯｸや技術者向けの｢ﾌﾞﾗｯｸ石鹸｣を13日から販売開始する｡ ﾌﾞﾗｯｸ石鹸は富士通と東京大学が共同開発した光触媒｢ﾁﾀﾝｱﾊﾟﾀｲﾄ｣を配合しており､吸着力に優れ汚れが落ちやすい｡
(３月１２日 日刊自動車新聞 )
同社は、作業灯としても使用できる「充電式マルチLEDライトバー」を自社のオンラインストアやテレビ通販などで発売する。同製品は、天面部にLEDフラッシュライト、ボディー側に白色LED36個と赤色LED18個を備えている。
（３月１２日 日刊自動車新聞）
同社は「サークリッププライヤーKLK-7-S18」を発売した。特殊な形状をしたサークリップの脱着に最適。工具の先端に溝をつけたため、一般工具ではできなかった特殊クリップの脱着が可能になった。
（３月１５日 日刊自動車新聞）
同社は、「フォークスプリングコンプレッサーⅡ」を発売。二輪車の倒立式フロントフォークの分解・組立作業を省力化できる。従来製品では作業に二人必要だったが、支柱を用いることで一人での作業が可能で、時間短縮や効率向上につながる。（３月１７日 日刊自動車新聞）
同社はﾀｲﾛｯﾄﾞｴﾝﾄﾞﾌﾞｰﾂｲﾝｽﾄｰﾗｰを発売した。ﾀｲﾛｯﾄﾞｴﾝﾄﾞﾌﾞｰﾂ交換のｸﾞﾘｽ充填後にﾌﾞｰﾂ本体を圧入して組みつける作業に適している。ｱﾙﾐ製なので作業中の負担を軽減できる。よく使われるｻｲｽﾞ5種類を厳選した。
（３月１９日 日刊自動車新聞）
同社は、二輪車のブレーキキャリパー分解清掃に用いる「ブレーキピストンプライヤー」を発売。16～26mmと26～36mmの2サイズに対応。このうち26～36mm対応製品は新発売。価格は16～26mmかオープン、26～36mmが5400円（税別）。
（３月１９日 日刊自動車新聞）
同社の「DOTE4」ｼﾘｰｽﾞはﾄﾙｸﾚﾝﾁの校正や修理、単能型ﾄﾙｸﾚﾝﾁのﾄﾙｸ設定などに用いる新型ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾄﾙｸﾚﾝﾁﾃｽﾀｰ。合否判定機能を搭載し、ﾄﾙｸﾚﾝﾁの校正作業の効率化が図れる。従来品と比べ、ﾄﾙｸ測定分解能が2倍以上向上し、精度を高めた。
（３月２０日 日刊自動車新聞）
同社の新型門型洗車機「ﾌｫｰｾﾞ」は、車形認識性能を極めた上位機種。新開発の光軸（ｾﾝｻｰﾗｲﾝ）274本の多軸車形ｾﾝｻｰによる「2Dﾏﾙﾁｽｷｬﾝ」を搭載。ﾍﾞｰｼｯｸﾓﾃﾞﾙのｱﾝﾌﾞﾙと比べ、光軸を200本以上増やすことで車形認識機能が大幅に進化した。
（３月２０日 日刊自動車新聞）
同社が販売する「Mat-Ray」(ﾏｯﾄﾚｲ)は、水を使用せずに特殊ﾉｽﾞﾙが発生するﾊﾟﾙｽｴｱの打塵効果により、毛足の長いﾏｯﾄの根元の汚れを掻き出す。乾燥時間を省略できることで、作業の時間短縮が図れ、収益面でも洗車ﾋﾞｼﾞﾈｽを強力にｻﾎﾟｰﾄする。
（３月２０日 日刊自動車新聞）
同社の「LCD検査表示ｼｽﾃﾑ」は、同社のﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞﾃｽﾀｰなどで測定したｻｲﾄﾞｽﾘｯﾌﾟ・ﾌﾞﾚｰｷ・ｽﾋﾟｰﾄﾞﾒｰﾀｰの計測値を汎用ﾀｲﾌﾟの液晶ﾓﾆﾀｰで表示する新たな商品。計測値の視認性と作業時の操作性が大幅に向上し、検査員の業務を支援する指示計だ。
（３月２０日 日刊自動車新聞）
同社は「ﾌｫｰｸｽﾌﾟﾘﾝｸﾞｺﾝﾌﾟﾚｯｻｰⅡ」を発売した。二輪車の倒立式ﾌﾛﾝﾄﾌｫｰｸの分解・組立作業を省力化できるのが特徴。従来製品では作業に2人必要だったが、支柱を用いることで1人での作業が可能になり、時間短縮や効率向上につながる。
（３月２２日 日刊自動車新聞）
同社は、自動車整備専用サーモグラフィ「サーマルイメージャーエリートEETHJP310」の発売を発表。自動車整備用に特化して正常・異常個所の画像データや整備のヒントを収録、参照可能にして、使用経験が少ない人にも扱いやすくした。
（３月２６日 日刊自動車新聞）
同社は､運転中のﾋﾔﾘﾊｯﾄを検知して記録するｱﾌﾟﾘ｢KITARO×ﾄﾞﾗﾚｺ｣を発売｡同ｱﾌﾟﾘはｽﾏｰﾄﾌｫﾝをﾄﾞﾗｲﾌﾞﾚｺｰﾀﾞｰとして使用する際､ﾋﾔﾘﾊｯﾄを検知すると前後40秒の動画がｱﾌﾟﾘ内に記録される仕組みだ｡
(３月２９日 日刊自動車新聞 )
18年のﾄﾞﾗｲﾌﾞﾚｺｰﾀﾞｰの国内販売台数は前年比28%増の139万台だった｡前後ｶﾒﾗ搭載ﾓﾃﾞﾙや運転支援機能搭載ﾓﾃﾞﾙなど､高価格帯の製品の販売が好調で､全体の税抜き平均価格は前年から12%上昇。
(３月２９日 GAZOO.COM )
同社は､ｱｼﾞｱとｵｾｱﾆｱでの新車販売の4分の1を電動化する新たな戦略を発表｡この新戦略において､重要な役割を担うのが､｢e-POWER｣ﾓﾃﾞﾙだ｡日産はｱｼﾞｱとｵｾｱﾆｱで､e-POWER搭載車を発売する予定｡
(３月１２日 GAZOO.COM )
同社は25年までに欧州で発売する全ての4輪車をHVやEVなどの電動車にする｡欧州で進展する電動化に対応するため､25年までに3分の2を電動車にするとした従来の方針から転換した｡
(３月７日 日刊工業新聞 )
3社は､提携戦略を統括する新たな会議体の設立を決めた｡ｶﾙﾛｽ･ｺﾞｰﾝ被告に権力集中した体制から脱却し､日産は対等な立場で意思決定に関われる｡開発などの機能統合を緩め､本来の“車づくり”に集中｡
(３月１４日 日刊工業新聞 )
両社は協業範囲の拡大により､ﾄﾖﾀはHVを中心とする電動化技術の普及加速を､ｽｽﾞｷはｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ市場での事業拡大を狙う｡ｼｽﾃﾑの供給はｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ市場が対象。20年にﾄﾖﾀが欧州でｽｽﾞｷにHVのOEM供給を開始｡
(３月１８日 日刊工業新聞 )
同社は17―21年までの5年間に米国で計画する投資を､従来比30%増の約130億ﾄﾞﾙに増額｡車両やﾊﾟﾜｰﾄﾚｰﾝの合計5工場に約7億5000万ﾄﾞﾙを投じてﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞ車などの生産を拡充し､約600人を雇用｡
(３月１８日 日刊工業新聞 )
日系商用車ﾒｰｶｰがｺﾈｸﾃｯﾄﾞｶｰを拡充｡三菱ふそうﾄﾗｯｸ･ﾊﾞｽが中型ﾄﾗｯｸでもﾃﾚﾏﾃｨｸｽｼｽﾃﾑを採用､日野自動車はｺﾈｸﾃｯﾄﾞを生かした予防整備ｻｰﾋﾞｽを検討｡いすゞ自動車やUDﾄﾗｯｸｽもｺﾈｸﾃｯﾄﾞ対応車種を広げる｡
(３月１８日 日刊工業新聞 )
中東･ｱﾌﾘｶ市場で､日本の自動車ﾒｰｶｰが事業拡大に動き出す｡日産は22年までに域内生産規模を2倍に引き上げ､ﾄﾖﾀもｽｽﾞｷと組み本腰を入れる｡ｱﾌﾘｶ市場だけで25年までにﾄﾞｲﾂに匹敵する規模になる予測。
(３月２２日日本経済新聞 )
TRIは､AIを活用して､EVなどの電動ﾊﾟﾜｰﾄﾚｲﾝ車のﾘﾁｳﾑｲｵﾝﾊﾞｯﾃﾘｰの寿命を正確に予測することに成功した｡TRIとﾏｻﾁｭｰｾｯﾂ工科大学(MIT)､ｽﾀﾝﾌｫｰﾄﾞ大学が共同で行った研究の成果となる｡
(３月２６日 Response )
同社は､これまでｵﾌﾟｼｮﾝとして展開していた通信端末をﾌｫﾜｰﾄﾞ全車に標準搭載｡車両心臓部のｺﾝﾃﾞｨｼｮﾝを､ｲﾝﾀｰﾈｯﾄを介してﾕｰｻﾞｰ自身で把握可能となる｡ﾕｰｻﾞｰと同時に､いすゞも車両の詳細ﾃﾞｰﾀを把握｡
(４月２日 GAZOO.COM )
同社はEV用のｲﾝﾎｲｰﾙﾓｰﾀｰを開発した｡ﾎｲｰﾙ内蔵型の駆動用電気ﾓｰﾀｰで20ｲﾝﾁのﾎｲｰﾙに収まる大きさ｡重量は32ｷﾛｸﾞﾗﾑ､出力100ｷﾛﾜｯﾄでｶﾞｿﾘﾝｴﾝｼﾞﾝに置き換えると排気量1800ccｸﾗｽに相当する｡
(３月１１日 日刊工業新聞 )
ﾃｲ･ｴｽﾃｯｸは英国生産から撤退する方針｡ﾎﾝﾀﾞが21年中に英国生産を終了するのに歩調を合わせる｡日本を含めた国内外の生産移管先を検討｡日本の大手部品ﾒｰｶｰが英国からの撤退方針を決めたのは初めて｡
(３月１５日 日刊工業新聞 )
同社は、ｽﾃｱﾘﾝｸﾞ用の次世代制御ｿﾌﾄｳｴｱを開発｡独自の制御手法を採用し､多様化する操舵装置のﾀｲﾌﾟを問わず制御｡車種ごとに操舵感を調整すれば良く､制御ｿﾌﾄを一から開発する必要がなく､工数を削減｡
(３月２２日 日刊工業新聞 )
同社は､樹脂化で重さを半減した｢樹脂軽量ﾀｰﾎﾞﾀﾞｸﾄ｣を開発､ﾄﾖﾀ自動車が海外向けに発売した新型『ﾊｲｴｰｽ』に搭載された｡従来は金属やｺﾞﾑなど複数のﾊﾟｲﾌﾟで構成されていた｡
(３月２８日 Response )
同社は、「スカイラインGT-R」（BNR32,BCNR33,BNR34）用のNISMOヘリテージパーツを追加発売すると発表。直列6気筒エンジンのシリンダーブロックやシリンダーヘッド、リアフェンダー、ルーフなど全24アイテムを順次出荷を開始する。（３月２９日 日刊自動車新聞）
ｴｱ･ｳｫｰﾀｰNVは､HV用ﾀｰﾎﾞﾁｬｰｼﾞｬｰ部品向けに独自の表面処理加工の提案｡独自技術｢CR―NITE｣により､ｽﾃﾝﾚｽ部品に約1000度Cの耐熱性を持たせて､ﾆｯｹﾙ基合金といった高価な材料の代わりに使える｡
(４月３日 日刊工業新聞 )
同社は、小型トラック荷台内架装用ユニッククレーンの安全機能を強化したモデルの販売を開始。厚生労働省による移動式クレーン構造規格の一部改正に対応した機種。ユニック製品の規格改正に対応した安全強化モデルのラインアップ化が完了。
（３月１３日 日刊自動車新聞）
同社は、大林道路、大煌工業と共同で、積載重量を表示できるダンプトラック搭載用の軽量装置「スケールダンプ」を開発。トラック車体の前後3か所に軽量装置を搭載する。4月から工事現場などで試験運用する。
（３月２５日 日刊工業新聞）
同社は、大林道路、大煌工業と共同で、積載重量を表示できるダンプトラック搭載用の軽量装置「スケールダンプ」を開発。トラック車体の前後3か所に軽量装置を搭載する。4月から工事現場などで試験運用する。
（３月２５日 日刊工業新聞）
同社は､20年春をめどに本社工場の生産能力を13年度と比べて約50%高める｡ﾐﾆｼｮﾍﾞﾙの高水準の需要を取り込む｡産業用ﾛﾎﾞｯﾄを組み立てに活用するのに加え､大型品の塗装工程を刷新する｡
(３月２８日 日刊工業新聞 )
2月の建設機械出荷金額統計は､前年同月比9･0%増の2376億円と5ｶ月連続で前年実績を上回った｡輸出が好調で同9･0%増の1565億円と5ｶ月連続で増｡国内も同9･1%増の812億円と5ｶ月連続で増えた｡
(３月２９日 日刊工業新聞 )
同社は20年に600億円規模の設備投資を計画｡販売やｻｰﾋﾞｽ拠点の拡充､情報ｼｽﾃﾑの強化に約300億円を投じる｡国内工場の再編も進める｡高水準の建設機械の需要が続いており､積極的な投資に踏み切る｡
(４月２日 日刊工業新聞 )
2月の普通ﾄﾗｯｸの販売台数は前年同月比3･4%増の7221台となり､2ｶ月連続で前年同月の実績を上回った｡大型ﾄﾗｯｸはｶｰｺﾞ系が堅調だった｡中型ﾄﾗｯｸは排出ｶﾞｽ規制による駆け込み需要の反動減が大｡
(３月８日 日刊工業新聞 )
19年度の国内自動車需要が前年度見込み比2%減の522万3400台になる見通し｡減少すれば4年ぶり｡米中貿易摩擦など世界経済の先行きの不透明さが国内景気に影響し､需要を押し下げることが要因｡
(３月２６日 日刊工業新聞 )
同省は19年1月末時点の認証・指定工場数および新規・廃止状況をまとめた。認証工場数は9万1811工場で前月比63件減となった。指定工場は前月比増減なしの3万89工場だった。専門認証工場数は4件増の7262工場だった。
（３月２６日 日刊自動車新聞）
18年度の新車販売統計によると､総台数は前年度比1.2%増の525万9587台と､3年連続でﾌﾟﾗｽとなり､かつ500万台を超えた｡軽自動車の回復が需要を支えた｡登録車は横ばいの333万6590台となった｡
(４月２日 GAZOO.COM )
同省は燃料電池車の普及拡大に向け、燃料の水素と水素ｽﾃｰｼｮﾝの低ｺｽﾄ化を目指す。水素の価格は現在、ﾊｲｵｸｶﾞｿﾘﾝと同等程度だが、30年には3分の1以下まで下げる。こうした具体的な目標は、12日にまとめる「水素基本戦略」に盛り込む。
（３月１２日 日刊自動車新聞）
同省は、自動運転に対応した新たな自動車検査手法の導入に関する報告書をまとめた。車載式故障診断装置を活用した検査（OBD検査）の対象には、先進緊急ﾌﾞﾚｰｷｼｽﾃﾑ（AEBS）・運転支援装置・自動車線変更などの自動運転機能を含める。
（３月１４日 日刊自動車新聞）
同省が進める自動車整備工場の認証基準「特定整備」を巡り、将来の事業継続を不安視する声が出始めている。同省は新制度の施行から4年の経過措置を設けており、既存の整備事業者がきちんと事業を継続できる選択肢を提供する考えだ。
（３月１８日 日刊自動車新聞）
同社は､観光ﾊﾞｽを中心とする大型車両の車体下部を防錆処理する新工場を5月中旬に稼働する｡国土交通省は車体腐食による事故を受けて点検整備を促している｡ｲﾝﾊﾞｳﾝﾄﾞの増加で観光ﾊﾞｽ需要が拡大。
(３月１９日 日刊工業新聞 )
同社は､日本初となる宅配特化型の小型商用EVﾄﾗｯｸをﾄﾞｲﾂﾎﾟｽﾄDHLｸﾞﾙｰﾌﾟ傘下のｽﾄﾘｰﾄｽｸｰﾀｰと共同開発｡19年度中に500台を導入し､秋から一都三県で順次稼働を開始すると発表した｡
(３月２８日 Response )
委 員 長 滝本愼也 （有）滝本計器製作所
委 員 新保算章 旭 産 業（株）
委 員 大橋 勉 三栄工業（株）
委 員 簡 恭 (株）東日製作所
