同社の「DPFｸﾘｰﾅｰ」は、ｴｱｰや水道圧の水では取りきれないDPFの内部に詰まった黒煙物質やｱｯｼｭ（灰）を低ｺｽﾄで効果的に洗浄できるのが特徴。洗浄後の乾燥、廃液処理までも考えた画期的なDPFｸﾘｰﾅｰだ。
（１２月７日 日刊自動車新聞）
同社は、ﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車搭載のDPF(ﾃﾞｨｰｾﾞﾙ微粒子捕集ﾌｨﾙﾀｰ)を、車載状態でｸﾘｰﾆﾝｸﾞとﾒﾝﾃﾅﾝｽ施工が可能な「DPFｸｲｯｸﾘﾌﾚｯｼｬｰ」を発売中。ｾｯﾃｨﾝｸﾞから作業完了までの時間は60分間、作業工程はすべて全自動となっている。
（１２月７日 日刊自動車新聞）
同社は、ﾀｲﾔ交換にかかわる作業の省力化や効率化に寄与する製品の開発に努めている。乗用
車向けのﾀｲﾔ搬送台車「ATP-217B」は、平積みされたﾀｲﾔを抱え込み、搬送作業を省力化するｻﾎﾟｰﾄﾂｰﾙ。大口径の重いﾀｲﾔも4本同時に積み下ろしできる。
（１２月７日 日刊自動車新聞）
同社の「絶縁あんしんｽﾀｰﾄｾｯﾄ」は電気自動車やﾊｲﾌﾞﾘｯﾄ車、ﾌﾟﾗｸﾞｲﾝﾊｲﾌﾞﾘｯﾄ車の点検整備用ｾｯﾄ。整備作業に必須の絶縁手袋、絶縁ｼｰﾄ、検電器で構成され、作業者と車両側の双方を防護することで、感電事故の危険性を最大限に回避できる。
（１２月７日 日刊自動車新聞）
同社の大型車両対応「自走式下部洗浄ﾕﾆｯﾄ」は、埋込式の下回り洗浄装置。広範囲の車両に対応し、高圧水を動力とする回転ﾉｽﾞﾙにより、洗浄したい箇所を集中的に洗浄する。埋設設置式でありながら施工費用が安価なのも特徴。
（１２月７日 日刊自動車新聞）
同社の増力装置付きｼｸﾞﾅﾙ式ﾄﾙｸﾚﾝﾁ「TW2ｼﾘｰｽﾞ」は、約３倍の増力機構を内蔵し、大型車のﾎｲｰﾙﾅｯﾄも片手で締め付けられる。動力源（ｴｱ・電気）も不要のため、使用場所を問わず、ﾛｰｺｽﾄで作業が行え、１人で増し締めの作業が可能となる。
（１２月７日 日刊自動車新聞）
ﾄﾙｸﾚﾝﾁの校正や修理、単能型ﾄﾙｸﾚﾝﾁのﾄﾙｸ設定などに用い、合否判定機能などを搭載しﾄﾙｸﾚﾝﾁの校正作業の効率化が図れる。従来品と比べてﾄﾙｸ測定分解能を２倍以上向上し精度を高めた。ﾀｰｹﾞｯﾄﾕｰｻﾞｰは自動車をはじめ輸送機器関連など。
(１２月１３日 日刊自動車新聞)
同社は､門型洗車機｢ｱﾝﾌﾞﾙ｣を発売｡｢ｽﾊﾟｲﾙ2｣の後継機種｡左右のﾌﾞﾗｼを別々にｺﾝﾄﾛｰﾙすることで､ﾎﾞﾃﾞｨｰの両面を最適距離でﾌﾞﾗｯｼﾝｸﾞできる｡ｻｲﾄﾞﾉｽﾞﾙ上部を延長し､ﾊｲﾄﾜｺﾞﾝ車にも対応した｡
(１２月１５日 日刊自動車新聞 )
同ｼﾘｰｽﾞはﾌｨｰﾙﾄﾞﾒﾝﾃﾅﾝｽに最適な工具収納具。公共交通機関による移動を考慮し、ﾒｲﾝ素材に化繊布や樹脂を採用し、軽量化を実現。今年の注目ｱｲﾃﾑは、ｷｬﾘｰﾊﾞｯｸﾀｲﾌﾟのﾂｰﾙｹｰｽ。ｽﾀｲﾘｯｼｭに工具を持ち運べる新ｽﾀｲﾙを提案する。
(１２月１５日 日刊自動車新聞）
ｵｰﾄﾏﾁｯｸﾌﾙｰﾄﾞ交換の復権を期す、面倒なｹﾞｰｼﾞﾚｽ車に対応する画期的な全自動交換機。ﾌﾟﾛの現場に応える最新機能を数多く搭載し、ﾌﾙｰﾄﾞの汚れ具合を測定する診断機能も大きな特長の一つ。整備ｽﾀｯﾌに高く評価され、17年のﾋｯﾄ商品となった。
(１２月１５日 日刊自動車新聞）
同社は、使いやすさと耐久性を残し、中空ｸﾘｯﾌﾟで驚きの軽さを実現したﾗﾁｪｯﾄﾊﾝﾄﾞﾙに待望のﾛﾝｸﾞﾀｲﾌﾟ「RH3HWL」を追加、発売した。ｿｹｯﾄの着脱が容易で作業時には外れにくいｿｹｯﾄﾎｰﾙﾄﾞ機構付き。ﾜﾝﾌﾟｯｼｭ操作でｿｹｯﾄ交換ができる。
（１２月１５日 日刊自動車新聞）
同社は、ヘッドライトテスター「HLT-185」を発売。同商品は「HLT-125」の後継機。測定法を改良したことでエルボ点の検出を高速化した。ハロゲン、HID、LEDなど多種ランプに対応する。LCD21インチのワイドモニターを搭載した。
（１２月１９日 日刊自動車新聞）
同社は、ネプロスブランドのラインアップ強化を図るため、ソケットレンチ類80アイテムを1月から発売を発表。作業性の高い6.3sq.ソケットレンチを中心にそろえた。「6.3sq.スタッビラチェットハンドル」は、同社至上最小のハンドル。
（１２月２２日 日刊自動車新聞）
同社は、ハンドツールのネプロスコーナーで1月に発売する新シリーズ「鉄紺」を展示。また「2018SKセール」で発売した工具収納具アクティブバディシリーズを手に取って見ることができるコーナーも設置する。
（１２月２５日 日刊自動車新聞）
同社は、大型車用ｱﾗｲﾒﾝﾄﾃｽﾀｰ「ｳｨﾝｱﾗｲﾝHDｱﾗｲﾒﾝﾄｼｽﾃﾑ」を来春発売する。測定距離を短くしたことで、作業時間の効率化を図った。また、ｱﾗｲﾒﾝﾄｽﾍﾟｰｽの床ﾚﾍﾞﾙを読み取って測定値を自動で修正し、計測結果に反映することができる。
（１２月２６日 日刊自動車新聞）
同社は、業務用手押し式床洗浄機「BR45/22CBp」を発売。床洗浄機市場で需要の高い17インチクラス相当の仕様。ケルヒャー独自のハンドル操作システムの搭載で、自動車を運転するような直感的な操作性を実現した。価格は83万円（税別）。
（１月６日 日刊自動車新聞）
同社は､ｴｱ式のｵｲﾙﾁｪﾝｼﾞｬｰとｵｲﾙﾄﾞﾚﾝの新製品を発売｡上抜き､ｵｲﾙﾊﾟﾝからの下抜きにも対応｡真空状態を長時間保持できる吸引ｼﾘﾝﾀﾞｰと90ﾘｯﾄﾙの大容量ﾀﾝｸにより､一度に複数台の上抜き作業が可能｡
(１月１２ 日 日刊自動車新聞 )
同社は､遠心力を応用した強力なｴｱが特徴の洗浄用機器の新製品2機種を発売｡ 先端部のﾉｽﾞﾙを回すことでﾁｭｰﾌﾞの回転数を調節し､ｴｱの吐出量を可変できる｡ﾎｺﾘや､洗車後の車の残った水などを吹き飛ばす｡
(１月２３日 日刊自動車新聞 )
同社は、ヘドソン社製のホイール洗浄機「GP12シルバーストン」を発売。標準付属ビーズと温水をホイールに噴射する。ホイール径に沿って摺動する噴射パイプを搭載し、乗用車からSUVのホイールや大型アルミホイール洗浄を効率的に行う。
（１月２３日 日刊自動車新聞）
同社は、給油台車の「ﾙﾌﾞﾄﾞﾗﾑｾｯﾄ」を発売した。200ﾘｯﾄﾙのﾄﾞﾗﾑ缶を搭載し、ｴｱ式ﾎﾟﾝﾌﾟとﾎｰｽ・ｵｲﾙｶﾞﾝをｾｯﾄした新製品。ﾄﾞﾗﾑ缶がﾎﾟﾝﾌﾟと一緒に移動でき、大型車や建機などのｵｲﾙﾒﾝﾃﾅﾝｽに適する。ﾄﾞﾗﾑ缶の入れ替えも楽に行える。
（１月２６日 日刊自動車新聞）
同社は、業界初となる6本目のﾌﾛﾝﾄｻｲﾄﾞﾌﾞﾗｼを搭載した新型の門型洗車機「ｴﾐﾈﾝﾄﾚﾎﾞﾘｭｰｼｮﾝ（RO-18R）」を発売した。同ﾌﾞﾗｼを採用したことで洗車可能車長はそのままで、ﾚｰﾙ長を6.7ﾒｰﾄﾙに短縮。かつてない省ｽﾍﾟｰｽ性を実現した。
（１月２６日 日刊自動車新聞）
同社は、ｱｼﾞｱ市場の開拓に乗り出す。「東南ｱｼﾞｱや中国、ﾍﾞﾄﾅﾑで電動二輪車の人気が高まっている」（同社担当者）ことを背景に、東南ｱｼﾞｱ諸国連合（ASEAN）などへ、絶縁工具や省力化機器を投入する。合わせて、販売体制も強化する方針だ。
（１月２６日 日刊自動車新聞）
同社は､DPRを再生する｢DPRｱｸﾃｨﾌﾞﾏｼｰﾝ｣を発売｡強制燃焼でも解決できないDPRの目詰まりを､排出ｶﾞｽﾕﾆｯﾄを分解せずに､専用液剤で洗浄できる｡部品交換よりも低ｺｽﾄで､排出ｶﾞｽﾕﾆｯﾄを正常な状態に保つ。
(１月３０日 日刊自動車新聞 )
同社は、四輪ﾎｲｰﾙｱﾗｲﾒﾝﾄﾃｽﾀｰなど足回り整備機器の販売を強化する。自動ﾌﾞﾚｰｷといった先進安全技術が本格普及期を迎え、整備現場においてｴｰﾐﾝｸﾞ（機能調整）作業の必要性が高まっていることに対応する。
（２月２日 日刊自動車新聞）
同社は､ﾛﾝｸﾞﾀｲﾌﾟの｢ﾕﾆﾊﾞｰｻﾙﾚﾝﾁ｣を発売｡8ﾐﾘﾒｰﾄﾙ､10ﾐﾘﾒｰﾄﾙ､12ﾐﾘﾒｰﾄﾙの3ｻｲｽﾞ｡脱着可能なﾍｯﾄﾞは四輪の狭いｴﾝｼﾞﾝ回りや二輪の外装など狭い箇所でも使いやすいようｺﾝﾊﾟｸﾄﾀｲﾌﾟを採用｡
(２月２日 日刊自動車新聞 )
同社は、ミニバンやSUV、軽ハイトワゴンなどの車高が高い自動車向けの洗車用品シリーズ「マックスウォッシュ」を展開。第一弾として「マックスウォッシュ ロングスポンジ」と「マックスウォッシュ ロング水切りワイパー」を発売する。
（3月5日 日刊自動車新聞）
同社はEV用駆動ﾓｰﾀｰの開発に着手した｡ﾓｰﾀｰを内製し20年をめどに､ｲﾝﾄﾞや日本国内への投入を目指すEVに搭載する方針｡EVの重要部品であるﾓｰﾀｰの内製によりEVの性能､ｺｽﾄ面での競争力を高める｡
( 2月13日 日刊工業新聞 )
同社は､韓国の群山工場での生産を18年5月末までに終了し､同工場を閉鎖すると発表｡現在､世界的に不採算事業の見直しに取り組んでいる｡ｼﾎﾞﾚｰﾌﾞﾗﾝﾄﾞ車を生産する同工場の閉鎖の決定も､その一環となる｡
( 2月14日 Response )
同社は18年12月期の研究開発費として過去最大の1053億円を計画｡世界的な環境規制の強化に対応し､電動2輪車の開発を加速させる｡EV用電池やﾓｰﾀｰ､制御の各技術を組み合わせた製品開発を急ぐ｡
( 2月15日 日刊工業新聞 )
同社は、22年までにEVなどの電動車を20車種以上投入し､全販売台数に占める電動車の比率を3割に高める｡新工場の建設も検討する｡環境規制の拡大に伴い成長が見込まれる中国の電動車市場を深耕する。
( 2月16日 日刊工業新聞 )
同社は､電動車の駆動用ﾓｰﾀｰに搭載するﾈｵｼﾞﾑ磁石の性能を維持しながら､ﾚｱｱｰｽのﾈｵｼﾞﾑの使用量を大幅に削減する世界初の技術を確立したと発表｡構造の工夫などにより､ﾈｵｼﾞﾑの使用量を最大50%削減する｡
( 2月21日 日刊工業新聞 )
同社が､一部のﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車で排ｶﾞｽ浄化機能を操作する不正なｿﾌﾄｳｴｱを搭載していたことが判明し､ﾘｺｰﾙする方針であることが分かった｡独誌ｼｭﾋﾟｰｹﾞﾙなど複数の独ﾒﾃﾞｨｱが23日､報じた｡
( 2月24日 日刊工業新聞 )
同社が取得した独ﾀﾞｲﾑﾗｰの株式はおよそ75億ﾕｰﾛ(約9800億円)相当に達し､筆頭株主となる｡関係者によると､吉利は過去数週間に株式市場でﾀﾞｲﾑﾗｰ株を買い進め､持ち株比率を10%弱とした｡
( 2月24日 日刊工業新聞 )
同社は、DeNAと組み､一般消費者向けに自動運転車を使った配車ｻｰﾋﾞｽの実証実験を実施｡行きたい場所だけでなく周辺のお勧めｽﾎﾟｯﾄなども表示することで､移動だけにとどまらないｻｰﾋﾞｽを実現する｡
( 2月26日 日刊工業新聞 )
ｶﾙﾛｽ･ｺﾞｰﾝCEOは､仏ﾒﾃﾞｨｱ､BFMﾋﾞｼﾞﾈｽとのｲﾝﾀﾋﾞｭｰで､ﾙﾉｰ･日産自動車･三菱自動車の3社連合内での合併の可能性を排除しなかった｡ただ､必ずしも合併が目的ではないと付け加えた｡
( 3月03日 日刊工業新聞 )
17年第4四半期の海外生産台数は、前年同期比1.6%増｡ｱｼﾞｱは同4.8%増の287万7750台｡北米は同4.5%減の113万8715台だった｡中南米が同1.6%減の46万3464台､欧州は同5.4%増の49万7450台。
( 3月03日 Response )
ﾄﾖﾀ自動車やJXTGｴﾈﾙｷﾞｰなど11社は5日､水素ｽﾃｰｼｮﾝの本格整備に向けた新会社を設立した｡国の補助金などを活用し､21年度までに80ｶ所の水素ｽﾃｰｼｮﾝを建設｡全国規模で燃料供給網を構築する。
( 3月06日 日刊工業新聞 )
同社は､欧州でﾃﾞｨｰｾﾞﾙｴﾝｼﾞﾝを搭載する乗用車の販売を終えると発表した｡18年に発売する新型車からﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車の設定をなくす｡商用車には引き続きﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車を設定する｡
( 3月07日 日刊工業新聞 )
同社は､栃木工場に小型ﾄﾗｯｸ向け新型ﾃﾞｨｰｾﾞﾙｴﾝｼﾞﾝを生産する工場を新設した｡16年排出ｶﾞｽ規制に対応したｴﾝｼﾞﾝで､国内市場向け小型ﾄﾗｯｸ｢ｴﾙﾌ｣に搭載する｡新工場の建設は国内では23年ぶりとなる｡
( 3月07日 日刊工業新聞 )
ｼﾞｬﾊﾟﾝ21は、後付けの先進運転支援ｼｽﾃﾑの「ﾓｰﾋﾞﾙｱｲ」が自動車の国際標準規格ISO15623「前方車両衝突警報ｼｽﾃﾑ」に適合したと発表。後付けとしては世界で初めて。三菱扶桑ﾄﾗｯｸ･ﾊﾞｽの純正用品にも指定。
(1月26日 日刊自動車新聞)
同社は､自動車の動きを光で周囲に伝える車用照明技術の改良版を報道陣に公開した｡後退時やﾄﾞｱを開ける時に､注意を促す図形をｱﾆﾒｰｼｮﾝや点滅で表示｡視認性を高め､事故を防ぐ｡光源はLEDを用いる｡
( 2月09日 日刊工業新聞 )
次世代を担う世界的企業が､茶畑の広がる中国南東部の小さな都市で生まれている｡EV向け電池を生産するこのほぼ無名の企業は､13億ﾄﾞﾙ投じて工場を新設する計画だ｡米ﾃｽﾗを上回る生産能力を持つことになる｡
( 2月13日 日刊工業新聞 )
同社は3次元熱間曲げ焼き入れ(3DQ)技術で加工される車体骨格部品の適用範囲を広げる｡3DQ加工ﾗｲﾝを改良し､部品の試作を始めた｡車ﾒｰｶｰと連携し適用部位の検証を進めており､ﾋﾟﾗｰなどで採用を見込む｡
( 2月21日 日刊工業新聞 )
18年度の建設機械出荷金額が前年度比5%増の2兆3998億円になる見通し｡17年8月に同2%減とﾏｲﾅｽを予測していたが､輸出が国内の落ち込みを補う見込みで､2年連続の増加に上方修正した｡
( 2月28日 日刊工業新聞 )
8社合計の世界生産台数は前年同月比5･5%増の242万902台､15ｶ月連続でﾌﾟﾗｽ｡日産とﾎﾝﾀﾞ､ｽｽﾞｷ､ﾀﾞｲﾊﾂ工業が1月として過去最高｡ｱｼﾞｱ市場が伸長したことにより､海外生産の増加が数字を押し上げた。
( 2月28日 日刊工業新聞 )
18年度の国内登録車の販売台数が17年度見込み比1･5%減の325万台となる見通し｡GDPの伸びの鈍化や東京五輪･ﾊﾟﾗﾘﾝﾋﾟｯｸに向けたｲﾝﾌﾗ建設以外の目立った経済政策が見込まれず､個人消費が伸び悩む｡
( 2月28日 日刊工業新聞 )
国交省は1８年1月末工場数を速報した。認証工場は前月比で新規73の廃止108と34減の9万2054工場。指定工場は同新規33と廃止33で前月と変わらず3万68。専門認証工場も同新規11廃止12全部認証への移行1の7135工場となった。
（２月２８日 国交省ホームページ速報）
2月の新車販売統計によると､総台数は前年同月比2.2%減の47万3878台と､17年10月から5か月続けてのﾏｲﾅｽ｡登録車は4.9%減の29万6665台,軽自動車は2.6%増の17万7213台で､2か月連続のﾌﾟﾗｽ｡
( 3月01日 Response )
同会は、ｽｷｬﾝﾂｰﾙ活用研修に、先進安全技術のｴｰﾐﾝｸﾞ（機能調整）作業に対応したｶﾘｷｭﾗﾑを盛り込む。同研修は日整連が認定する「ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ・ｼｽﾃﾑ診断認定店」の要件基準の一つ。会員工場における整備技術の高度化支援を強化する。
（2月13日 日刊自動車新聞）
同省は、「車載式故障診断装置(OBD)を活用した自動車検査手法のあり方検討会」を都内で開き、OBD車検を適用する当面の車種や装置の案を決めた。早ければ21年以降の新型車で、二輪をのぞく乗用車とﾄﾗｯｸ・ﾊﾞｽを対象とする。
（2月27日 日刊自動車新聞）
ﾄﾞｲﾂ都市部において大気汚染対策の一環として､ﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車の乗り入れ制限が導入される可能性が高くなった｡連邦裁は､市中心部へのﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車乗り入れ禁止につながる下級審判決を支持する判断｡
( 2月28日 日刊工業新聞 )
委 員 長 滝本愼也 （有）滝本計器製作所
委 員 新保算章 旭 産 業（株）
委 員 大橋 勉 三栄工業（株）
委 員 簡 恭 (株）東日製作所
